昨今、さまざまな食に関する事件が起こる中で、メディアでも頻繁に食料自給率問題が取り上げられるようになりました。カロリーベースで食料の約60％を輸入に依存していることはこれまでも各授業で述べてきましたが、今回は農地と水という視点から、食料自給率に関わる問題を考えてみたいと思います。




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　日本の食料自給率は約４０％（カロリーベース）。先進国の中では、最も低い水準にあります。食料自給率が低いということは、自国の食料を外国からの輸入に頼っているということですが、どんな問題があるのでしょう？今回は、食料自給率が低いということを、食料の輸送という視点からみてみます。





食料輸送による地球環境への負荷

　現在の私たちの暮らしは、わざわざたくさんの食料や材料を外国から取り寄せています。この際、外国からの食料の輸送には船や飛行機が利用されます。このときのエネルギーはとても高く、CO2（二酸化炭素）を大量に排出するため、環境負荷がどうしても大きくなってしまいます。




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　日本の農業は、気候風土に合った水田での米作りを中心に発達してきました。しかし、近年では、食生活の変化によって、畜産物、野菜などを食べることが増え、米、野菜、畜産物、その他の割合がそれぞれ１／４ずつぐらいになっています。日本の農業の中で米作りが占める割合を見てみましょう。




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　お米を食べる量が減って日本の農業を取り巻く環境が厳しくなっています。１年間に１人が食べるお米の量は６１ｋｇ（平成１７年度）で、昭和３７年度の１１８．３ｋｇから半分程度にまで減りました。このため、生産調整が行われ転作などが増えることとなりました。


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　みなさん昨日は何杯のごはんを食べましたか？　私たちが毎日食べているお米の量と必要な田んぼの広さの関係について見てみましょう。


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　「作況指数」の続きです。前回は収穫前に発表される「１０アール当たり予想収量」の算出方法をお話しました。今回は、収穫後の作況指数の計算方法です。



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　ニュースなどでご覧になったことがあるかと思いますが、収穫期が終わってしばらくすると毎年「作況指数」が公表されます。今回はこの作況指数のお話です。




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　稲が生育するためには、多くの水を必要とします。田んぼでの水の役割は、稲の生長に必要というだけでなく、水の量によって田んぼの温度の調整をしたり、雑草の発生を抑えたりする役目があります。


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毎日食べるお米だから、おいしくて値段もなるべく安いほうがいいですよね。今世の中ではどれくらいの値段のお米が良く売れているのか、どんなお米が好まれているのか政府機関が出している資料からいろんなことが分かってきます。


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小さな一粒のお米ですが、そこからさまざまな数字が見えてきます。ごはんに関係する数字を見てみましょう。



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私たちの家庭でも１升、１合のように尺貫法の単位がまだ使われることがありますが、お米や野菜を作る農業の現場でも町、反（段）、畝、歩（坪）など、家庭とは違った尺貫法の単位が残っています。


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　現在お店などで売っているお米は5キログラムとか１０キログラムで売られています。しかし家庭で、ごはんを炊くときには３合や５合、１升など今でも使われている昔の単位があります。これは４０年ほど前に日常的に使われていた「尺貫法」（１９５９年廃止）の名残です。


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国民１人１日当たりの供給熱量はほぼ飽和状態となる中、米の消費量は４０年前と比べて約半分になりました。
自給が可能なお米の消費が減少する一方、大部分を輸入に頼る飼料を必要とする畜産物や油脂類の消費が増大し、カロリーベース総合食料自給率は昭和４０年度の７３％から平成１８年度は３９％へと大きく低下しています（生産額ベース総合食料自給率は６９％）。



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　私たちが毎日食べるお米。お米を数字の面から見てみるといろいろ面白いことが見えてきます。お米に関するさまざまな数字をご紹介しましょう。

　昨年､平成１８年に日本でとれたお米（水稲）の量は８５４万６０００トンでした。作況指数は全国平均で９６。１０アール（1アールは１００㎡＝１０ｍ四方）当たり５０７ｋｇの収量になります。その他、陸稲が約１万トン穫れており、全国で８５５万６０００トンになります。昨年は台風がいくつも上陸して、九州などでは大きな被害を受けました。そのため、作況指数､収穫量とも例年に比べてかなり低い数字ですが、備蓄が十分なので供給量に心配はいりません。


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